JOHNAN DMSは、導入デバイス・装置の設計をはじめ、組立・検査までを一貫した生産体制でサービス提供しています。さらに商品開発受託や超高密度実装(0201)、機能性フィルムへの実装、紙基板実装などといった新開発技術を用いることで、顧客の幅広いニーズに応える価値提供を行っています。
JOHNAN DMSが提供する基板実装サービスは、現代のエレクトロニクス製造における多様かつ高度なニーズを網羅している点が特徴です。一般的なガラスエポキシ基板はもちろんのこと、特殊な紙基板やフィルム基板への実装にも柔軟に対応しており、微細化が進む高密度な実装(0201実装)から、従来型のディスクリート実装に至るまで極めて幅広い領域をカバーしています。さらに、単なる製造受託にとどまらず、基板の設計段階から実際の製造、そして最終的な各種検査に至るまでのすべてのプロセスをワンストップ体制で提供しているため、お客様側での業者間調整の手間やタイムラグを大幅に削減することが可能です。
お客様が現在おかれている開発や量産のフェーズ、あるいは製品が求める仕様の難易度に合わせて、最適な4つの領域からアプローチを選択できる柔軟なサービス展開を行っています。まず「自動・手挿入の最適実装」では、高速な自動挿入機による効率的な生産と、トランスをはじめとする特殊な異形部品の手挿入が混在する複雑な基板に対して、より効率的で高品質な工程設計と専用の生産ラインを構築して対応しています。次に「高放熱大型基板の熱管理」では、アルミ基板や多層構造を持つ大型基板など、熱の影響を受けやすい製品に対し、フローはんだ付けやスポットDIP手法を用いて適切な温度管理を行い、製品仕様に応じて的確なはんだ付け条件を設定・構築しています。
国内外の各工場において高度な基板実装および検査体制を構築している点が、同社の大きな強みとなっています。国内の拠点工場では、電子部品や先端電子機器の試作開発段階におけるスピーディーな対応から、本格的な量産体制に至るまで柔軟に対応可能な新しい設備を豊富に保有しており、多様化するニーズや技術的課題の解決に大きく貢献しています。また、海外拠点であるタイ工場においては、自動車産業向けの世界的な品質マネジメントシステムである「IATF 16949」の厳格な認証に基づき、設計段階から基板実装、検査、そして梱包・出荷に至る一連のプロセスをワンストップで実行し、日本国内と同等レベルの高品質なものづくりサービスを海外でも実現しています。
JOHNAN DMSは、試作開発の初期段階から大規模な量産、さらには製品の最終組立(ボックスビルド)に至るまでの全工程をワンストップで完結させることができる圧倒的な総合力が最大の魅力です。確実な信頼性と安全性が求められる医療機器、車載・センサー部品などの分野に対応しており、国内外のグループ拠点を連携させたサポート体制により、多種多様な産業分野の課題やニーズに応えるパートナー企業です。
JOHNAN DMSの基板実装サービス発注の流れは見つかりませんでした。
| 設立年 | 2024年4月1日 |
|---|---|
| 資本金 | 4,000万円 |
| 所在地 | 京都府宇治市大久保町成手1番地28 |
| 生産拠点 | 京都工場、岡山工場、備前工場 |
| 公式HPのURL | https://www.johnan.com/dms/ |
基板実装の依頼先選びは、自社の課題に合う体制や技術を持っているかどうかが最大のポイント。ここでは試作スピード、部品調達力、実装難易度への対応で、それぞれ強みを持つ3社を紹介します。
仕様が固まっていなくても、Web上の標準化されたメニューを選択するだけで実装条件が確定。1枚から依頼でき、最短即日で基板試作・製造まで実行(※1)。高密度設計の代行にも対応可能。
独自の異種面付工法を採用しており、フィルムやシルク版の保管を行わないため、イニシャル費用の無料化を実現。超特急でも「1枚だけ作ると割高になる」という構想試作のネックを解消できる。
日・中・マレーシアでの最適地購買と代替提案により、調達困難な多品種生産やEOL案件に対応。生産予定に応じた1か月分の部品ストックも可能なため、安定供給と在庫負担の軽減を両立できる。
メキシコ、ベトナム、中国、マレーシアに生産拠点を持ち、調達・組立・納品も対応。北米・アジア圏で輸送コスト削減とリードタイム短縮を両立したサプライチェーン構築も目指せる。
自動実装ラインでは対応できない、0.3mmピッチの極小WLCSPや高難度BGAなどといった「高密度実装」に特化。「設計はあるが試作・実装を断られた」といった先端開発も対応できる。
高密度基板でも、年間約3,000件の実績があるリワーク技術(※2)により、周辺部品に熱ダメージを与えないピンポイントな「後付け実装」が可能。高価な試作基板の全損リスクを低減できる。