EMSとOEM、ODMとの違いについて解説しています。EMSは、生産に特化した業務をクライアントに代わって担う電子機器製造受託サービスのことです。一方、取引先ブランドの製品を生産するOEM、ODMもあり、それぞれに違いがあります。
このページでは、それぞれのサービスの特徴や違いのほか、EMSがどのように誕生したのか、EMS、OEMそれぞれに向いている業界についても紹介。EMS導入を検討中の方向けの基礎知識として参考にしてください。
EMSは「Electronics Manufacturing Services」を略したものであり、電子機器製造受託サービス、またはそのサービスを提供する企業のことを意味しています。電子機器を手掛けるメーカーは、製品の設計・試作・生産・配送・保守などの機能を有することが一般的です。このうち、EMSでは、特に生産に関わる業務をクライアントに代わって担っています。
EMSは電子機器の製造に特化した「下請け」とは異なり、製品の企画・設計、資材の決定・調達、製造を行い、特に契約を基に量産規模におけるロット生産業務を担うことが特徴となっています。
OEMは、「Original Equipment Manufacturing(Manufacturer)」を略したものであり、製造業者が顧客のブランド名で製品を製造することを意味しています。生産工場を持たないメーカーが製品生産を委託することを目的としていることから、「相手先(委託者)ブランド名製造」または「納入先(委託者)商標による受託製造」と表現されることも。
OEMでは、委託を受けたメーカーが製品の商品設計、製作、組立図面の提供などを受託者へ行い、場合によっては技術指導を行うこともあります。また、設備投資を抑えられるため、資金的負担が少ないというメリットがあります。
OEM/ODMは、取引先ブランドの製品を生産する点は同じです。しかし、OEMは顧客が提供した設計や仕様に従って製造のみを担当するのに対し、ODMは、設計から製造までを手掛け、顧客は、その設計を基にブランド製品として市場に提供する点において異なります。
EMSはODMに近いものの、製造に焦点を当てたサービスを提供。製造に特化しているため、製品設計は顧客が行い、その設計や契約を基づいてEMSプロバイダが製造や組立、テストや配送などのサービスを担います。
OEMよりもEMSに向いている業界とは、自社製品や部品生産を外部委託することにより、コスト削減を図りつつ、商品ラインナップや事業拡大を目指している企業です。また、製造にかかわる一連の業務をアウトソーシングできるため、業務負担の軽減にもつながります。
EMSは幅広い製造業界に向いています。例として、半導体検査装置などを手掛ける計測業界、医療業界、航空宇宙業界のほか、美容機器やデジタルカメラなどを手掛ける家電業界、住宅設備業界、自動車業界などがあげられます。
EMSの受託製造サービスを検討中の企業向けに、業界別に製品生産を推進させるEMS受託製造会社をご紹介しています。「計測・医療・航空宇宙」「家電・住宅設備」「自動車」各業界にフィットするおすすめ3社についてもまとめて紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
※2024年11月編集調べ
OEMは、強固なブランドイメージや製品の独自性があり、それらを維持したい企業に向いています。また、自社リソースを製品の設計や開発にかけられる企業、長期的なビジネス戦略を有し、製品の品質や供給について厳格な基準にこだわる企業などにもおすすめです。
OEMに向いている業界としては、OEMが主流で継続的な購入が見込める化粧品業界、独自のデザインを展開したいアパレル業界、他メーカーにパーツを委託することにより、低コストで商品ラインナップの拡大が見込める自動車業界などがあげられます。
1980年代以降、シリコンバレーを中心として、パソコンの生産合理化や資産圧縮、収益力強化を目的として、製造を委託する生産方式がスタート。特定企業に偏ることなく、同一工場で複数の企業の製品をライン管理生産するなどし、受託製造サービス企業はEMSビジネスとして急成長を遂げます。
当初は、基板の実装組立を主流としていましたが、電子部品調達など、徐々にEMS企業が手掛ける領域が拡大。また、部品の一括購入によりコスト低減も可能となるため、製造に関わる業務をすべてEMS主導で行うようになりました。
EMS受託製造会社を「計測・医療・航空宇宙」「家電・住宅設備」「自動車」などの業界別に徹底調査。各業界で強みを発揮し、自社製品の成長を加速させるパートナーを3社を厳選しました。
JAXA認定やISO13485の製造網で、自社ノウハウ不要で航空宇宙・医療など厳格な品質基準の市場へ安全に参入できます。
独自の全端子X線検査で高多層基板の見えない内部欠陥を精緻に検出。不良品出荷を防ぎ、重大事故やリコールリスクを大幅に低減。
高真空や放射線耐性など高度な環境試験設備を完備。過酷な環境での長期安定稼働を実証し、製品トラブルや交換の手間を大幅低減。
独立系商社の世界規模のネットワークで部材を計画調達し、市況変動に左右されない安定した生産・供給体制の構築に貢献。
部品不足時にもグローバルな情報網で代替品を迅速に提案し、部品欠品によるライン停止と販売機会の損失を抑制。
単なる手配にとどまらず、商社特有の柔軟な組み合わせ力で「ないものは創る」提案を行い、調達の課題を解決。
14カ国約50拠点(※1)の工場網を利用し、設備投資リスクを負うことなく需要地に近い現地生産や海外への生産移管を実現。
複数拠点の供給網により、有事には他工場へ速やかに生産を移管でき、顧客へ強固で安定した製品供給(BCP対応)を実現。
全製造拠点で技術や品質のグローバルマネジメントを徹底し、どの国で作ってもばらつきのない均質な品質管理をアピール可能。